1980年代後半、バブル経済の隆盛とともにヤクザ社会は肥え太っていく。一方、東映ヤクザ映画は『極道の妻（おんな）たち』以外に新機軸を見つけられず、低迷した。そしてバブル崩壊後の92年に施行された「暴力団対策法」は、ヤクザ社会とヤクザ映画にともに決定的な打撃を与えた。

　脚本家の笠原和夫は、ヤクザ映画を書かなくなった理由を、2002年に刊行された『昭和の劇　映画脚本家笠原和夫』（笠原和夫、荒井晴彦、絓秀実共著）でこう語っている。

　現代劇として「経済ヤクザ」を描くなら、四大銀行が貸付先の倒産や不渡りの情報を入手したり、土地の買い占めをするためにいかに総会屋やヤクザを使ってきたかを描かなければならない。だが、銀行から金を借りている東映株式会社にはそれができなかった。銀行のみならず政治家をも巻きこんだ利権争い、立体的でダイナミックなジャパニーズ・マフィアの構造を描かなければ、ヤクザ映画なんて作る意味がない、と。