7_森喜朗とオリンピック選手団

五輪後に始まる3つの悪夢

文・有馬孝一郎(ジャーナリスト)

 東京2020オリンピック・パラリンピック開幕まで8カ月を控え、新国立競技場は12月21日、オープニングイベントを開く。建設費が当初、過去5回の五輪会場合計を上回る約3,000億円に膨らみ、デザイン変更による建設費半減のドタバタを経た“感動の舞台”のお披露目は、入場料5,000円〜8,000円を払わなければならない。五輪のレガシー(遺産)を掲げながら、1964東京五輪のレガシーそのものの旧国立競技場をあっさり壊した国民にふさわしい幕開けとなる。

 だが、そんな国民の悪夢は五輪後から本格化する。新国立の維持費という「負のレガシー」の負担だ。新国立は建設途中から、五輪後に陸上競技場として使えないことが判明していた。選手が調整する「サブトラック(補助競技場)」を常設できず、五輪後に撤去するためだ。サブトラックがなければ国際大会は開けない。このため、施設を管理する文部科学省所管の独立行政法人、日本スポーツ振興センター(JSC)は五輪後、サッカーやラグビーが行える球技場に転用し、民間事業者に運営を委託するとした。この時点で、「レガシー」は箱物作りの方便だったとの疑いを抱かせる。日本人は64東京五輪から60年経たずに2つの五輪競技場を自ら葬るからだ。

 ところが、その球技場の民間委託も既に怪しくなっている。新国立は年間維持費が約24億円かかる。観客席8万人を埋めるサッカーやラグビーの試合はそうそう組めない。もともと開閉式の屋根を設け、コンサート会場としての利用を想定していたが、デザイン変更で屋根がなくなり、近隣への騒音を懸念してコンサート利用が制限され、収益確保のための活用の幅は狭まった。

 この維持費がさらに膨らむ可能性も高い。24億円という数字は、設計・建設を担う大成建設などが設計の段階で試算したものに過ぎない。暑さ対策などで追加した設備もあり、長期修繕費を含む維持費は試算より増える見通しだ。しかも、この維持費は年間30億円にのぼる固定資産税や都市計画税を含めていない。球技場ではとても採算が合わないという現実を背景に、朝日新聞が今年7月報道したのが『新国立、五輪後も陸上トラック存続へ』だ。だが、たとえ陸上トラックを残しても約60億円の維持費と税金を負担して、収益を上げられる民間事業者がどれだけいるのか。遠からず、公共施設として利用すべきとの議論が再浮上する公算が大きい。新国立の維持費は50年間の施設運営を前提としたものだ。つまり、文字通りの国立として維持した場合、五輪後に試算ベースでも1,200億円以上の国民負担が発生する。建設費と合わせれば、国民負担は3,000億円に迫る。あれほど建設費3,000億円を批判していたのに、これでは21世紀の「朝三暮四」そのものではないか。

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