大阪は失敗に学んだが、東京は学ばなかった。／文・広野真嗣（ノンフィクション作家）

なぜ総力を傾ける体制ができないか

「（コロナ患者の受け入れを）やらない病院は全くやらない、やる病院ばかり（負担を）増やされて――と現場から言われるのはつらいです」

ベテランの救急医である東京曳舟病院副院長の三浦邦久がインタビュー中、一つだけこぼした愚痴だ。

熱い男である。発熱外来や入院、ワクチン接種といった病院のコロナ対応だけでなく、宿泊療養の支援に、在宅医の応援に、と見返りのない仕事も地域のためなら引き受ける。保健所の信頼も厚く、取材中も相談の電話がしょっちゅう入った。

「医療が逼迫する時期の東京五輪は人流が増えるから中止してほしいと思っていた」と振り返るが、開催が決まると医務スタッフのボランティアにも出向き、仲間を連れ、始発電車で競技会場に足を運んだ。理由を訊けば、「熱中症患者を搬送することになれば地域医療をさらに逼迫させる。日頃から慣れた自分たちが現場で“初期消火”した方が被害は小さくてすむ」と答えた。

下町の災害医療の拠点として長年、存在感を示してきた東京曳舟病院は隅田川と荒川に挟まれた「江東デルタ」のほぼ真ん中、東武伊勢崎線曳舟駅に直結したビルが病棟だ。

コロナ禍では第1波から発熱外来を構え、軽症・中等症患者の受け入れを始めた。その後、感染が拡大すると、行政の求めに応じて18床まで増やした。現在は、時に重症患者の治療にもあたる。

1人回復して退院すると、即座に次の入院が決まる。終わりの見えないサイクルを、7人の医師と約30人の看護師が休み返上で切り回す。

集中治療室に備える人工呼吸器をコロナ病床に持ち込むことはできる。だが、その時は、脳卒中や交通事故といった命にかかわる救急患者の受け入れを絞らざるをえない。

三浦は「命の線引きになるんです。重症患者を見るなら、ほかの救急患者を絞ることに」と説明した。

東京曳舟病院の三浦医師

都内には入院患者を受け入れている病院が400ある一方、受け入れていない病院が250、診療所も1万3500ある。不均衡を放置したまま、都の第5波対応は続けられた。なぜ総力を傾ける体制ができないか。空床がない、ゾーニングができないという言い分はさておき、非常事態を前に医療界と向き合い、1人でも多く動かそうと汗をかくのが政治家の職務ではなかったか。

責任者は2人いる

振り返れば、3度目の緊急事態宣言を6月に解除した直後から広がり始めた第5波は、五輪大会期間（7月23日～8月8日）に過去最多の感染者数を連日記録し、連休やお盆を通じて全国に沁み出した。

「火元」の東京都では、8月7日に入院患者数が第三波時の最多を更新したが、確保病床の6割程度で逼迫してしまい、入院できず自宅で療養する者、その中で病状が急変する者が続出した。8月の1か月間のコロナの死者（報告数）は東京都で173人。そのうち12人は、自宅での死亡だ。詳しくは後述するが、開会式の翌7月24日には、予兆があった。にもかかわらず、実際に医療体制拡充に手が打たれるのは、しびれを切らした新型コロナウイルス感染症対策分科会会長の尾身茂が、お盆前の8月12日に出した提言から10日を経過した後だ。

責任者は2人いる。1人は首相の菅義偉、もう1人は東京都知事の小池百合子だ。菅は緊急事態宣言を打ち、対象地域を拡大したが、ワクチン効果への楽観を度々口にし、それが国民には「無策」と映じた。支持率は下落し、総裁再選の道を狭めた。

これに対し小池はどうか。7月には海外メディアに「東京大会はCOVID-19との戦いで金メダルを取りたい」とはしゃいで見せたが、深刻化した8月下旬になると入退庁時の記者たちの質問をしばしば無視するようになり、会見ではデルタ株の脅威と法令の限界を強調した。そして若者向けワクチン接種の混乱が批判されると「工夫してほしいですね、現場で」とうそぶいてみせた。

菅おろしの政局で見逃されやすいのは、感染対策の主役は都道府県であるという点だ。緊急事態を宣言し、措置を延長するのは菅。これに対して、新型コロナ特措法や感染症法で医療体制を整える一義的な主体とされるのは、都道府県である。つまり、東京の病床確保計画をつくる責任は都知事にある――。

東京曳舟病院の三浦に、デルタ株の恐ろしさについて訊ねると、生活保護の申請に訪れた役所で具合が悪くなった60代男性の例を挙げた。

「熱中症を疑われて運ばれてきたのが午後4時ごろ。当初の血中酸素飽和度は正常だった。ところが酸素を投与しているのに、入室2時間後の6時ごろには、中等症Ⅱとされる92、93％まで低下していて、慌てて人工呼吸器を装着したんです」

基礎疾患のない人、あるいは若い世代も例外ではない。三浦はホテル療養の支援に入った時の話をした。

「発症4日目でホテル療養していた20代の人は、血中酸素飽和度を測ったら88％にまで落ちていて、すぐ入院してもらいました。『言われてみれば苦しい』と答えるのですが、自覚症状はなかった。喘息も喫煙歴もないのに」

五輪閉会式の小池都知事

「助けてあげたいけれど……」

連日4000人もの陽性者が確認され、療養者は3.9万人と積み上がった（8月29日現在）。このうち入院できたのはわずか1割の約4200人、宿泊療養に入れた人は約2000人止まりだ。対する自宅療養者は2万人、入院先が決まらない人が1万人で合計3万人、全療養者の85％が自宅に残されていることになる。3万人のうち誰が悪くなるのかがわからない――4月に大阪で起きた危機と相似形をなすが、大阪のピークの2倍を超えた。

都モニタリング会議（同26日）の分析によれば新規感染者の約0.6％が重症化し、人工呼吸器かECMO（体外式膜型人工肺）を装着することになる。感染者4000人が続けば、毎日24人の重症患者が生まれる計算だ。三浦が再び語る。

「つらいのは、異変を感じて踏み込んだ部屋で意識が朦朧としている患者と向き合う時です。初対面で『助けてあげたいけれど、最善の医療を提供できないかもしれない』と告げなければいけない。本来なら人工呼吸器が必要なのに、対応できる病院を探せそうにない。それでも、どこかの病院に入れれば酸素や薬の投与は受けられる。『それでいい？』と働き盛りの人に伝えるのは苦しい」

異変を感じとったのは、7月17日だったと三浦は述懐する。東京五輪の開会式1週間前である。

「その日、月に2度回ってくる都の『調整本部』の当番でした」

西新宿の都庁にある入院調整本部は、保健所や病院間での入院予約の輻輳を避けるために設けられた。各保健所から集約された情報をもとに、東京DMATの指導医が輪番でトリアージを担う。

その日は様子が違ったという。

「数が一気に増えていて、転院依頼が病院だけでなくホテルからも届いていた。その全ての調整はとても無理で、まずは重症と中等症の患者を優先して、軽症を診る病院にも中等症の患者をお願いした」

7月17日の調整件数は120件。すでに第4波のピークに並び、次に都庁に赴いた8月15日には6倍の708件にまで膨れ上がった。

職場の曳舟病院でも、その頃から18床のうち13、14床が埋まり放しの状態が続く。

「送る先がないから、重い患者がきた時のために4床は空けておく。どこも似たようなものですよ。今まで頑張ってクラスターを出してはいないとはいえ、この（駅と一体の）場所ですからね。増改築はできないし、これ以上の無理はできない」