2005年にグローバルでサービスを開始したYouTubeだが、現在では世界中で投稿される動画の量は毎分あたり500時間を超える巨大プラットフォームへと成長している。昨今では大物芸能人の参入が相次ぎ、さらにコロナ禍による外出自粛という「追い風」もあったため、日本における月間ユーザー数は過去最高の6500万人を記録した。

一方で、ヘイトスピーチや誹謗中傷を含む動画、あるいは違法動画が社会問題化することも少なくない。去る8月7日には246万人ものフォロワーを持ち、作家やYouTuberとして活動する「メンタリスト」のDaiGo（ダイゴ）が、ライブ配信でホームレスや生活保護受給者の生命を軽視する発言を行ったことも記憶に新しい。かねてより、注目を集めて動画の再生数を伸ばすために過激な投稿を行う「迷惑系YouTuber」の存在は問題視されており、刑事事件として逮捕に至るケースも増えてきた。

　世界を股にかけた巨大プラットフォームが日本社会に与えた「光」と「影」について、YouTubeの“日本トップ”である仲條亮子氏に聞いた。

★＃1はこちら。

インタビューに応じるYouTube日本トップの仲條亮子氏

石橋貴明、指原莉乃……
相次ぐ大物芸能人のYouTube参入

――昨年、TVタレントの石橋貴明さんや俳優の仲里依紗さんなどの著名人がYouTubeチャンネルを開設しました。以前にも増して、地上波で活躍する芸能人たちの参入が相次いでいますね。

仲條　はい。とてもありがたいことですし、私たちの調査では18～64歳という幅広い層にYouTubeを「なくなったら最も寂しいプラットフォーム」と言って頂く機会も増えました（※出典：Think with Google「月間 6,500 万ユーザーを超えた YouTube、2020 年の国内利用実態──テレビでの利用も 2 倍に」）。

石橋貴明氏によるYouTubeチャンネル「貴ちゃんねるず」トップページより

――その一方で、以前からの動画投稿者や、一般的なクリエイターたちは、より激しい視聴者獲得競争に直面しているのではないでしょうか。過去には、YouTube上で10万回再生を稼ぐ動画は全体の1%に満たないと推測するデータもあります。

仲條　日本におけるYouTubeの月間ログインユーザー数は、昨年9月時点で6500万人まで増えています。その伸びと比例するように、10万人以上の登録者数を持つチャンネルも4500以上に増えてきました。じつは登録者数が100万人を超えるチャンネルも、300チャンネル以上あります。

クリエイターの方々が増えていく一方、視聴者の方々も増えています。チャンネル登録者数の伸びから分かるように、とても堅調な成長だと私たちは見ています。

《YouTube上でお気に入りのチャンネル（番組）に登録すると、視聴者はその最新回などの情報を追いやすくなる。チャンネル登録者数が100万人を超えることは著名芸能人でも難しい。石橋貴明によるチャンネル「貴ちゃんねるず」は現在167万人登録だ（8/24現在）》

――動画投稿者は今後も増えていく、とお考えですか。

仲條　「YouTube ショート」（最大60秒までの縦型の動画が投稿・閲覧可能）という機能があるんですが、それはできるだけ簡単にクリエイターの方に表現できる場を提供するものです。短尺の動画に特化した機能で、アプリ上で動画編集ができる、とても使いやすいものです。

投稿者にも視聴者にもなりうる方々がより一層、YouTube上で活躍できる環境を作っていくつもりです。

YouTube公式チャンネルで紹介されている「YouTubeショート」

動画投稿者は儲かっているのか？

《YouTubeが今年発表した自社レポート「Culture & Trends」では、日本においてYouTubeをテレビで視聴する視聴者が2000万人を超えたことが報告されている。地上波を含めた動画コンテンツ産業の生態系は大きく変わりつつある》

――動画投稿者が得られる報酬については、どのようにお考えですか。YouTube上での競争が激しくなればなるほど、クリエイター一人当たりが得る金額は少なくなることはないでしょうか。

仲條　クリエイターやアーティストへの支援や還元は必ずしも収益にだけ限定されるとは思いませんが、それでもYouTubeは過去3年間で、クリエイターやアーティスト、メディアに300億ドル以上の金額を還元してきました。

2021年の4～6月期は、これまでで最も動画投稿者の方に報酬をお支払いした時期でした。過去1年間（2020年7月～2021年6月）の還元額は、音楽業界だけで40億ドルになりました。

©iStock

――YouTube上は広告収益が最大の収益源です。一方で、SNSを介した購買を指す「ソーシャルコマース」市場（動画上で紹介した商品を購入するといった経済圏）の成長が報じられるニュースも見受けられます。あるいは、ユーザー自身がゲームをプレイする様子を配信する「ゲーム実況」市場も拡大しています。YouTubeの今後の成長を支える収益化のモデルについて、どのように考えていますか。

仲條　広告以外の新しい収益化の試みとして、チャンネルメンバーシップ（クリエイターが月額料金を支払っている視聴者だけが視聴できるコンテンツなどを通して、収益を得られるプログラム）やスーパーチャット（ライブ配信のチャットで目立つように固定表示されるコメント機能）などの方法を提供しています。面白いのはスーパーチャットからの収益に関しては、世界で見ても日本のクリエイターが上位を占めるほど、浸透してきています。

短尺動画の「YouTubeショート」でも毎月数千人のクリエイターを対象に、選出された場合に1万ドルのサポートを受け取れるファンドを始める予定です。

《YouTubeでは、金銭的な還元だけでなく、チャンネル登録者数に応じてクリエイターに贈られる「金の盾」（チャンネル登録者数100万人超）、「銀の盾」（チャンネル登録者数10万人超）といったモチベーション向上のための試みも行われている。一方で、欧州では労働組合などから、YouTubeに対して、その運営や収益還元の透明性を要求する運動が発生している

YouTubeチャンネル登録者数に応じて贈られる「金の盾」「銀の盾」

よく見られている動画の特徴とは

――動画投稿者への収益還元がどのようになされているのか、その説明は十分なものでしょうか。

仲條　クリエイターの方への透明性としては、「YouTubeアナリティクス」という機能を用意しています。投稿した動画に対して、どういう方々が興味を持ち、どういう経路で増えてきているのか。あるいは一つ一つの動画でも、どの位置で脱落してしまったかが分かる機能です。これらのデータを見ながら、クリエイターの方々が日々研究しながら投稿できるようになっています。 クリエイターの皆様への透明性を高めることは、常に私たちの優先事項です。

――日本での事業を統括する仲條さんから見て、日本におけるYouTubeカルチャーの特徴、あまり他の国にはない点はどこにありますか。

仲條　YouTubeは80言語、100カ国以上で展開しているグローバルのサービスなのですが、じつは機能自体には言語以外の違いはほとんどありません。世界で共通する特徴として挙げられるのは、「リアルタイム性」「インフォーマル感」「没入体験」という3点があります。 これらは、日本のコンテンツにも共通しています。

「リアルタイム性」は、音楽コンテンツのライブ配信や生放送を使ったチャレンジ企画などに代表されるトレンドで、クリエイターとのつながりをより身近に感じたいという視聴者の思いが現れたものだと思います。

YouTube上に「さしはらちゃんねる」を開設した指原莉乃氏　©文藝春秋

「インフォーマル感」は、作られていない姿、フィルターを介していない“ありのままの姿”を見せるもので、YouTube上で自然な表現の形になっていると思います。タレントの指原莉乃さんが今年はじめに始められたチャンネル（「さしはらちゃんねる」。チャンネル登録者数は94.7万人〈8/24現在〉）の、30分におよぶメイクアップ動画などは、まさに飾らない姿を捉えたものだったと思います。

アーティストたちの一発撮りによる歌唱動画を公開している「THE FIRST TAKE」も、アーティストたちのありのままの姿を伝えることに成功していますよね。チャンネル登録者数は483万人以上いますし（8/24現在）、チャンネルの総視聴回数も10億回に上ります。

最後に「没入体験」ですが、 外出自粛が続く中で視聴者が増えたジャンルに、川の流れ、波の音など、自然の音や映像があるんです。実際に訪れることができない場所に行ったような気持ちになれたり、リラックスして仕事や勉強に集中できる環境づくりに役立てている方が多いようです。

社会問題化する
子どもの「スマホ中毒」

《2021年、ソニー生命が発表した「中高生が思い描く将来についての意識調査」では、「なりたい職業」としてYouTuberが男子中学生部門で1位、女子中学生部門でも2位となった。学研教育総合研究所が2019年に発表した「小学生白書」では、男子部門における「将来つきたい職業」の第1位は「YouTuberなどの動画配信者」となっている。子供たちにとってYouTuberは「憧れの存在」だが、同時に人気YouTuberの悪ふざけ動画や、不適切なふるまいの影響を心配する親の声も根強い》

――米国でも日本同様に、若年層のあいだでYouTuberになることが憧れとなりつつあることを明らかにした調査がありました。一方で、そのサービス設計によって子供たちの「スマホ中毒」についての懸念もまた表明されています。この状況についてはどのようにお考えですか。

仲條　最初に強調しておきたいのは、YouTubeは13歳以上を対象にしたサービスだということです。おすすめ動画や検索結果の表示は、自分のGoogleアカウントから簡単に管理できるように設計されています。ですので、家族や自分のアカウントから履歴を消すことで、おすすめ動画を管理することも可能です。

12歳以下の方には「YouTube Kids」という別のアプリがあり、お子様向けに適切なコンテンツ管理などを行っています。お子さんに関しては、そちらでYouTubeを楽しんで頂きたいと思っています。